小学校理科における5年生の「天気の変化」の単元では、学習者用端末(タブレットやPC)を活用し、気象庁のウェブサイトなどから広域の気象データを収集することで、児童が自ら立てた仮説を検証し、根拠に基づいた考察を深めることを目的としています。
この取り組みでは、学校内での限られた観測だけでは得られない情報を補完し、観察や実験の代替ではなく、その質を高めるための道具としてICTを位置づけています。
学習者用端末(タブレットやPC)を「客観的な観察者」として位置づけ、児童が観察や実験で得た結果や気づきを、写真・動画・メモなどの形で記録・蓄積します。
これにより、主観に偏らない事実に基づいた考察や説明が可能になるだけでなく、蓄積された記録を活用することで、単元を横断して知識を系統的に結びつけたり、過去の学びを振り返って理解を深めたりすることができます。
学習者用端末(タブレットやPC)を「学びの履歴」として位置づけ、児童が日常の中で見つけた理科的な事象や気づきを写真や動画で記録・保存します。
このようにして蓄積されたデータは、授業での探究活動に活用され、児童自身の気づきを出発点として、単元を横断した深い学びや、理科の見方を日常生活に持ち出す力を育むことを目指しています。
学習者用端末を「自然を見つめる視点」として活用し、児童が撮影・記録した自然事象のデータをクラス内や全国の児童間で共有します。
これにより、個々の記録が広域的なデータへと拡張され、地域や時期の違いを比較しながら「量的・関係的な見方」で事象を捉え直すことが可能になります。この活動を通して、児童は集めたデータを根拠に仮説を立てたり、関係性を深く考察したりする力を育み、問題解決能力を高めることが期待されます。
学習者用端末を全国の児童を「つなぐ」ハブと位置づけ、児童が記録した観察や実験の成果をクラウド上で共有し、他地域のデータと比較・交流を行います。
この活動を通して、児童は地域差や多様な視点に触れることで視野を広げ、単一の観察結果にとどまらない多角的な視点から物事を捉える力が育ち、より根拠に基づいた考察や説明を行うことができるようになります。
参照元:(PDF)理科の指導におけるICTの活用について(https://www.mext.go.jp/content/20210616-mxt_jogai01-000010146_004.pdf)
ICTを活用することで、個別の学びや協働的な学びが実現し、教育の質を高められます。
例えば、学習者用端末を通じて、生徒一人ひとりの学習進度や理解度に応じた教材を提供したり、データや動画などを活用することで、従来の教科書や実験だけでは難しかった事象をより深く、多角的に学ぶことができます。
デジタル端末やインターネット環境が整備されることで、地域や家庭環境による教育の機会格差を縮小できます。また、地理的な制約からアクセスが難しかった専門的な知識や情報に誰もがアクセスできるようになり、質の高い教育資源を均等に提供することが可能になります。
これにより、場所や経済状況に関わらず、学習の機会が広がります。
ICTは、教師の日常業務を効率化し、負担を軽減するツールとしても機能します。
例えば、オンラインでの教材準備や、学習管理システム(LMS)を使った課題の配布・回収、成績管理などが自動化・効率化されます。
これにより、教師は事務作業に費やす時間を減らし、生徒一人ひとりと向き合う時間や、授業の質を高めるための時間に充てることができます。
変化の激しい現代社会で求められる「21世紀型スキル」、具体的には情報活用能力、問題解決能力、協働性などを育成する上で、ICTは不可欠なツールです。
デジタル端末を使った情報収集・分析、オンラインでの共同作業、プレゼンテーション作成などを通して、生徒はこれらのスキルを実践的に身につけることができます。
ICTを教育現場で活用するには、安定したインターネット環境の整備が不可欠です。しかし、地域によっては通信環境が不十分だったり、接続が不安定だったりする場合があります。
また、教師や生徒の情報リテラシーやデジタルスキルに差があると、ICTの効果的な活用が難しくなり、かえって学習機会の不平等を生む可能性もあります。
ICTに過度に依存すると、学習者が自力で考えたり、書いたりする力が衰える懸念があります。
例えば、インターネット検索に頼りすぎるあまり、情報を精査する力が育たなかったり、手書きの能力や暗算力が低下する懸念が指摘されています。また、SNSなどによるコミュニケーションが中心となり、対面でのコミュニケーション能力を育む機会が減少する可能性もあります。
ICT教育を導入・維持するためには、端末の購入費用や通信費、ソフトウェアのライセンス料、セキュリティ対策費用など、多額のコストが発生します。これらの費用は、学校や自治体の財政を圧迫する要因となり得ます。また、故障時の修理費や、機器の定期的な更新費用も考慮に入れる必要があります。
ICTを活用する際、児童・生徒の個人情報や学習データがデジタル上に保存されるため、プライバシーの保護が重要な課題となります。不正アクセスや情報漏洩のリスクを常に考慮し、厳重なセキュリティ対策を講じる必要があります。
また、SNSなどを通じた不適切な情報共有や、サイバーいじめといった問題も発生する可能性があり、これらのリスクに対する十分な指導と対策が求められます。
あったら便利機能の搭載も調査!
授業支援システム・ソフトには、授業の質を高める機能が充実したもの、初めて端末を利用した先生でも、円滑に効率よく授業を進められるようにサポートするものまで、機能は各製品によりさまざま。自分達が抱えている課題や導入端末に合った授業支援システム・ソフトを使用することで、授業がもっとしやすくなります。生徒の画面を確認できるモニタリング系・生徒同士の交流を強化できる共有系・生徒自身の自主的な学びを助ける教材系など、人気の授業支援システム・ソフト3製品の特徴について紹介します。
先生と生徒の双方向授業を
サポートしたいなら
引用元:ウィンバード (https://www.winbird-gp.co.jp/)
特徴
生徒同士の協働的な学習を
サポートしたいなら
引用元:ロイロノート・スクール(https://n.loilo.tv/ja/)
特徴
ノート用にICTを
活用したいなら…
引用元:MetaMoJi ClassRoom(https://product.metamoji.com/education/)
特徴
授業準備の負担を
軽減したいなら…
引用元:スクールタクト(https://schooltakt.com/service/)
特徴
主体的な学びを
支援したいなら…
引用元:ラインズeライブラリアドバンス(https://www.education.jp/education01/education01_1/)
特徴
生徒自身の自主的な学習を
サポートしたいなら
引用元:ドリルパーク(https://www.teacher.ne.jp/miraiseed/products/drill/)
特徴
▼選定条件
2024年9月5日時点、「授業支援システム」と「デジタルドリル」でGoogle検索して表示された50製品のうち、公式HPに導入実績・事例の掲載があり、小学校・中学校を対象学年に含んでいるそれぞれ15製品を抽出。
そのなかから、以下の条件で3製品を選出。
・ウィンバード授業支援 for Chrome / Edge:15製品のなかで、もっとも導入学校数の実績が多いため、双方向授業の展開に際して実証された教育効果を求める学校におすすめ
・ロイロノート・スクール:15製品のなかで、唯一初年度の利用料金が無料のため、協働学習の展開に際して正式導入前に効果を試したい学校におすすめ
・ドリルパーク:15製品のなかで、もっとも問題の収録数が多いため、個別学習の展開に際して多様な学力レベルに対応したい学校におすすめ

生徒機の監視やロック、Webフィルタリングなど、生徒が授業中にいたずらをしないための制御機能。授業で使用しているアプリ以外でも常に生徒の画面の監視が可能です。

リアルタイムで、生徒同士がノートを共有したり、意見を交換できる共有系の機能を搭載しています。生徒の主体性を伸ばしていきたい場合におすすめです。

生徒一人ひとりの理解度に応じた問題や復習教材を提供することで、自学習の習慣が身につき、効率的かつ主体的な学びが可能になります。

